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子供に教えたい!今後、10年で無くなる仕事とは?

 人工知能とコンピューター技術が発達する中、半分以上の仕事が将来的にはなくなると言われています。将来的になくなる仕事を目指すのは、決して賢明なことではありませんよね。子供たちに教えておきたい、今後、10年で無くなる仕事をまとめました。

事務作業員

 ビッグデータや人工知能を使わなくても、データをコンピューターに登録することで、事務作業員がする仕事は激減しています。今でも多くの企業で純粋に事務作業だけを行う社員の数は減っており、大量のデータを少人数かつ短時間で管理できるようになっているのです。

 人工知能が発達していけば、データ入力の作業すらオートメーション化されるでしょう。単純作業を行う事務員は、まったく不要とされるか、システム管理の仕事にシフトするか、どちらかの運命をたどると予想されます。

審査担当者

 例えば銀行に融資を申し込むと、申込者が申告した情報と個人信用情報機関に登録されている情報、そして、警察庁で管理されているデータベースと照合し、融資をすべきなのか、融資をするならいくらが限度なのかを自動的に判断します。つまり、現在でも、人間は介在せずにほとんどの審査が行われているのです。

 将来的には、小規模の業者の貸付や住宅ローンなどの大型融資なども、コンピューターで審査が実施されると考えられます。人間が介在しない分、公平な審査が期待できますが、その分、人情味の欠けた判断しかできないというデメリットはどうしても生じてしまいます。

保険審査や各種調査もAIが担当する

 保険金を承認するかどうか、また、クレジットカードを発行するかどうか、これらの審査も現在以上にAI主導になると予想されます。その他にも、身辺調査などの調査業務も、AIやビッグデータを用いて実施されるでしょう。

電話営業

 携帯電話の普及により、固定電話を利用しない家庭も増えてきました。個人的な用事はメッセージアプリを使い、どうしてもすぐに確認したいときだけ電話を使う人も増えています。もちろん電話を使うと言っても携帯電話がメインですので、固定電話を使う機会は激減しているのです。

 そのため、固定電話に電話がかかってくるだけで、「怪しい業者の勧誘じゃないだろうか」と身構える人も少なくありません。まだ電話勧誘を実施している業者もありますが、近い将来には見知らぬ番号の電話に応対する人はいなくなり、電話営業という非効率な営業方式も使われなくなるでしょう。

訪問販売も減少しつつある

 訪問販売には、「お店に行かなくても商品を買える」というメリットと「家まで商品を持ってきてもらえる」というメリットがあります。そのため、布団や物干しざおなどの持ち運びの不便な商品は、訪問販売で購入する人も多くいたのです。

 しかし、今はインターネットさえあれば、お店に行かなくても商品を購入することができます。もちろん、家まで配送してくれますので、重いものやかさばるものも気兼ねなく購入できます。しかも、返品すら家から一歩も出ずに行えます。返品送料無料サービスを実施している業者で購入すれば、万が一、商品が思っているようなものでなかったときも、1円のリスクも負うことなくショッピングを楽しむことができるのです。

スポーツの審判

 サッカーや野球、相撲、テニスなど、さまざまなスポーツにカメラ判定が採用されてきました。人間の目が常に間違っているわけではありませんが、360°すべての角度から確認することは不可能ですので、さまざまな角度から確認できるカメラ審判への信頼度が高まっているのです。360°すべての角度から撮影すれば、“誤審”だの“ひいき”だの後々騒ぎになることも避けられます。これからもさらにカメラ審判を採用する競技は増えていくでしょうし、フェンシングのように機械で審判される競技も増えていくと予想されます。

歯科技工士

 3Dプリンターの登場で、立体のものでも簡単にコピーが作れるようになりました。創造的に立体のものを作る彫刻家などの職業は別として、見本品と「同じものを作る」という作業なら、人間の手よりは3Dプリンターの方が正確だと言えるでしょう。

 歯科技工士や様々な部品を製造する作業者は、仕事がなくなる可能性が濃厚です。また、食品サンプルや機械のサンプルなども、人の手を介在させずに3Dコンピューターで作る方が正確なものを作ることができるでしょう。

福利厚生担当者・福祉担当者

 会社で福利厚生の申請を受け付ける福利厚生担当者も、人工知能にとって代わられる可能性が高い仕事です。各社員が今までに何をどのように利用したかという情報は、すべてコンピューターに登録しておけば、福利厚生担当者から承認印をもらう必要はありません。

 また、市区町村役場で生活保護や福祉資金貸付を担当する仕事も、マイナンバー制度が定着し、住民全ての金融口座や行政上・税務上の情報が連結すれば不要になる仕事です。人が介在しないことで、「同じ条件なのに生活保護を受けられなかった!」といった不公平感も回避できるでしょう。

遠い将来の話じゃない!今も仕事はなくなりつつある

 今後なくなっていく可能性がある仕事を紹介しましたが、なくなるのは10年後、20年後といった遠い将来ではないかもしれません。AI技術は恐るべき速度で進化していますから、ひょっとしたら来年にはこれらの仕事がなくなっている可能性もあるのです。これらの仕事に就いている人は、早めに他のスキルも磨いておくようにしましょう。

著者情報

ママモル編集部

子供の健康を守る米国のサイト『Safbaby』が運営するウェブマガジン『ママモル』の編集部です。

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